日本と違い米国では、従業員の福利厚生として、企業が一括して民間の団体医療保険に加入していることが多く、生産性の低下を防ぐ目的だけでなく、医療保険の増大を防ぐ目的もあり、従業員の健康管理に関して大きな関心が払われています。

特に生活習慣病の原因となる肥満の問題は、大きな課題となっているようですが、ミシガン大学などの研究チームが、Annals of Internal Medicine　2013年4月2日号に発表した研究で、成功報酬による減量インセンティブは、個人単位よりもグループ単位で与えるほうが、効果的であること明らかになりました。
 
研究チームはフィラデルフィア小児病院の肥満従業員（BMI値30-40）105人を対象に成功報酬インセンテイブを2タイプに分けて減量実験を行いました。
 
実験ではＡグループの従業員は、毎月の減量目標をクリアすると100ドルが成功報酬として与えられるという条件、Ｂグループの従業員は、5人一組で毎月の減量目標をクリアすると500ドル貰えますが、脱落者がいた場合は成功者だけで分けるという条件（この場合成功者は100ドル以上貰える）でした。
 
6ヶ月継続した後の減量結果を、両グループで比較したところ、5人一組のBグループが平均4.4ｋｇ減だったのに対し、Aグループは平均3.2ｋｇ減で、Bグループのほうが統計的に有意に体重の減少が大きいことが分かりました。
 
研究チームは、米国内での肥満対策がなかなか進まない現状において、さまざまな方略が検討されるべきであり、今回の結果はオプションの１つとなりうるのではないかとしています。
 
Annals of Internal Medicine　2013年4月2日号