米国・ボストンのタフツ大学医学部のCarlos Sonnenschein教授らがNature Reviews Endocrinology　5月25日オンライン版に発表したレヴュー論文で、内分泌撹乱物質いわゆる環境ホルモンが人体、特に妊娠中の母体と胎児に悪影響を及ぼし、将来的に発ガン率を高める可能性があり、その対策と研究の必要性に警鐘を鳴らしています。
内分泌撹乱物質（環境ホルモン）はおもに農薬や廃棄物、工場廃液などをから自然界に拡がり、非常に微量でありながら、これまでに野生生物のオスの生殖器官に変異を生じさせている原因となっているのではないかと指摘されてきました。特にプラスチック製品に含まれるビスフェノールAという物質の悪影響は知られています。
教授らによれば、様々な研究が明らかにした事実を考えると、このビスフェノールAや他の環境ホルモンが胎児に影響し、胎児の発生プログラムが撹乱され、人体の器官が何らかの異常を持って成長し、子どもが成人した後にガンを発症する可能性があるとしています。さらに肥満や不妊、人間の異常行動などに関与している可能性も指摘しています。
これまでに多くの研究がこうした事実を立証しており、緊急の環境ホルモン対策が必要とされているとしています。